２０２３年春卒業予定の大学生らを対象にした企業説明会や採用情報の発信が１日に解禁された。日刊建設工業新聞社が主要ゼネコン３４社を対象に実施した人材採用アンケートによると、今春入社予定の新卒（大学・大学院）社員は前年に比べ８４人減の計３２６７人となる見通し。技術系が８２・４％を占める。３年目を迎えたコロナ下での採用活動は、オンラインを駆使して各社が優秀な人材確保に注力している。

アンケートは１月１８日～２月７日に実施した。２２年４月の採用数が前年実績から増えたのは１１社、２３社が減少となった。２２年採用の当初計画を回答した２０社で見た場合、計画の達成度を示す充足率は６社が１００％を超え、計画通り人員が確保できた。計画を下回ったのは１４社。２１年の充足率との比較は１４社で充足率が低下した。

今春の採用状況を見ると、大成建設（２１人減）や三井住友建設（１９人減）、熊谷組（同）などが前年を下回った。「受注・工事消化が可能な人員を維持するため」（戸田建設）や「長期採用人員計画を基に年度ごとの採用人員の増減を見直した」（鴻池組）など、年齢層別の人員構成などを踏まえ判断している社が多い。鹿島（４５人増）は「社員の年齢構成のバランスを取り、世代間の技術継承を円滑に行うため」と採用数を増やした。

２３年春の採用計画は１９社が回答した。このうち２２年の当初計画を回答した１７社で人数を比較すると、１７社の合計は７９人増の１３５６人となった。新しい採用活動の取り組みでは、ほとんどの企業が説明会や選考にオンラインを活用していると回答した。

採用活動では「オンライン以外の学生との接触機会を設けることが課題」（戸田建設）、「学生との深い接触が難しく、ミスマッチによる若年層の退職者数増加が懸念」（ピーエス三菱）など、オンラインの普及に伴う直接的な接触機会の減少を懸念する声が多かった。