日本建設業連合会（日建連、宮本洋一会長）は会員企業の建設ＤＸ事例が検索できるシステムをウェブサイトで公開した。インフラ再生委員会でまとめた９４件（２月時点）の事例を「施工プロセス」「機能」「発注者の採用効果」といった項目から検索できる。ＤＸ効果のある事例を公開することで建設業の生産性向上や働き方改革の促進につなげる。

インフラ再生委は２０２２年３月、委員会に参加する企業のＤＸ化の取り組みを「建設ＤＸ事例集」としてまとめた。このほど事例集をリニューアルした上で、さまざまな項目で検索できるシステムを公開した。今後は公開対象事例を増やすなど内容を更新していく。

システムは▽施工プロセス▽機能▽発注者の採用効果▽受注者の採用効果▽他社への提供の可否▽会社名－の６項目で検索できる。

例えば「機能」の項目では、▽３Ｄ測量▽ＵＡＶ（無人航空機）▽ＢＩＭ／ＣＩＭ▽ＶＲ（仮想現実）・ＭＲ（複合現実）・ＡＲ（拡張現実）▽自動・自律▽ＩＣＴ建機▽ロボット▽ＧＮＳＳ（全球測位衛星システム）－などの選択肢をチェックすると、求める技術や取り組みを表示。検索結果に出た技術や取り組みを選択すると、事例の概要やスペック、作業時間の短縮といった採用効果、取り組みに関する問い合わせ先などを確認できる。